中国は1996年に1億トンの粗鋼を生産して
日本を抜き、2002年には1億8千トンを生産し、
生産量はこの6年で約2倍になっています。
建設、家電、自動車、造船と
鉄鋼製品に対する需要が旺盛だからです。

この鉄鋼製品を生産する会社で、
外国人がその株を買える中国の会社は
「鞍鋼新軋鋼」(アンガンニュースチール0347)と
「馬鞍山鋼鉄」(マーシャンアイロン 0323)
の2社です。

この2社の財務指標を
「中国企業情報2005年下期版」で確かめると
一株がどれだけ利益をあげているかを示す
一株当たりの利益(=純利益÷発行済み株式数)、
EPS(Earnings Per Share)と言われる指標ですが
「鞍鋼新軋鋼」0.60元
「馬鞍山鋼鉄」0.55元
で、一株当たりの配当金額は
「鞍鋼新軋鋼」0.3元
「馬鞍山鋼鉄」0.22元
となっています。

また株価が
「鞍鋼新軋鋼」3.95HKD
「馬鞍山鋼鉄」2.95HKD
で、配当利回り(配当金額÷株価)は
「鞍鋼新軋鋼」7.13%
「馬鞍山鋼鉄」6.96%
です。

このように中国の鉄鋼会社の
配当利回りは高水準です。

鉄は家電や自動車などの生産や
道路や港湾などのインフラ整備に
使われる基礎素材で、中国では
これら鉄を必要とする経済活動が活発ですから
鉄鋼会社は引き続いて高水準の業績を
挙げていくと私は考えています。

中国において
石炭と並ぶエネルギーは石油です。
昔は中国は、石油の輸出国でしたが
1993年から輸入国に転じ、
2003年から石油消費量において
日本を抜き、米国に次ぐ
世界第2位の国となりました。

中国国内で自動車産業をはじめ
電力会社や鉄鋼会社など
石油を大量に消費する産業界での
生産活動が活発になったためです。

この石油の供給にあたっている
代表的な上場会社が
「中国石油天然気」(ペトロチャイナ0857 )、
「中国海洋石油」(シノック0883)
「中国石油化工」(シノペックコーポ0386)、
の三社です。

日本の石油会社は原油を100%
海外からの輸入に依存していますが、
中国の石油会社は外国に出かけ、
自分で石油を採掘して、原油の確保に
つとめています。

このことにより生産力は高くなっています。
くわえて、原油価格が高騰しました。
その結果、これら三社は2004年度は
増収増益になっています。
中でもペトロチャイナは最高益を記録し、
株価は昨日(11月22日)の時点で
ナペトロチャイナが6HKドル、
中国海洋石油も5.000HKドルです。
一方、中国石油化工は3.575HKドルで、
前二社と少しひらいています。

中国においては石油は
石炭と同様に不足している資源です。
余っているところでなく、不足している業種に
陽があたるとすれば、引き続いて石油会社に
関心が寄せられるでしょう。

また、中国においては
不足するエネルギー資源を節約する活動が
今後活発化するでしょうから、その周辺から
新しい技術やシステム、あるいは製品が
が興ってくるのではないでしょうか。

中国の石炭会社として
上海B株の「伊泰コール」
(イータイコール 900948)
香港市場に上場している「ヤン州コール」
(ヤンシュウコール1171)
がありますが、この二つの会社は
ここ数年、増収増益を続けています。

日本の石炭会社は
高度成長に入る前に斜陽化していましたが、
中国の石炭会社はなぜ成長期において
良い業績を挙げているのでしょうか。

中国で石炭を消費する産業は
電力、鉄鋼、セメント、ガラス、紙などです。
特に中国では電力は石炭を使って
発電する火力が中心です。
このため産業界における石炭の消費量は
最近急激に増えています。

石炭の消費量が増えるだけではありません。
石炭価格も高くなっています。
このため、「伊泰コール」や
「ヤン州コール」など中国の石炭会社は
高い業績を続け、高い配当を続け、
結果として株価も高くなっているのです。

こうした状況が一過性のものか、
あるいは、持続するものかです。
エネルギー源としては石炭から
石油にというのが大きな潮流だと思います。

でも中国では、石炭不足が
深刻になっているようなので、
石炭会社に陽が当たる時期は
当分続くのではないか
と私は考えています。
まったくのあて推量に過ぎませんが。

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